横浜とパンの歴史

開港とみなと横浜

1800年代に入ると、日本の港には諸外国の船が頻繁に来航するようになった。幕府ははじめ強硬な鎖国政策をとっていたが、アヘン戦争で清国がイギリスに屈したことを知ると、強硬な姿勢を維持することが危険であると判断し、外国に対して柔軟な姿勢をとらざるを得なくなっていった。

1853年（嘉永6年）、浦賀にペリーの率いる黒船が来航し、幕府に強く開国を求めてきた。圧倒的な武力を背景に開国を迫るアメリカに対し、ついに幕府は長きにわたった鎖国に幕を下ろし、開国に踏み切った。

ペリー来航の翌年、幕府は日米和親条約を結ぶ。1855年には神奈川（横浜）・長崎・新潟・兵庫（神戸）の開港を約した日米修好通商条約を締結。ここに異文化交流の玄関口として、みなと横浜が誕生する。

居留地と異人ベーカリー

開港以降、外国人の生活様式が広まり洋食への関心も高まりはじめた。主食であるパンは欠くことのできないものであったが、当初、外国人は自らの手で作っていた。そこで次々と異人ベーカリーが誕生し、1865年（慶応元年）に横浜居留地に住んでいたロバート・クラークは横浜ベーカリーを開業。白パン、黒パン、ビスケット、バンズ、ラスクなどを製造・販売していた。

居留地135番地に店を構えたクラークの広告には、「最高品質のパンとビスケットを常備し、顧客の希望に即座に応える」という自信がにじんでいる。

クラーク以前の横浜異人ベーカリー

― 安政6年（1859）横浜開港 ―

横浜のパンの発達

開港当時、パンは外国人だけのものであったが、明治になると外国の領事館・商館・私塾などの下働きをしていた日本人がパン技術を身に付け独立するようになり、外国人向けにパンを作るようになった。

クラークの帰国により、居留地内のパン製造の中心であった横浜ベーカリーが打木彦太郎に譲られると、横浜の邦人パン屋の信用はあがり、居留地・外国船舶だけでなく東京の高級ホテルなどに出荷するようになり、横浜は、パンの一大生産地となった。

横浜のパン、その全盛と試練

明治半ばになると、パンは一般の人々にも徐々に広まり、一方兵糧としても重要な位置を占めるようになっていた。明治27年の日清戦争、明治37年の日露戦争と相次ぐ戦争に、横浜のパン屋は軍御用商人として乾パンを製造し、多大な利益を得るようになった。

また、大正7年に米騒動が起こると、群衆が殺到するほどパンが売れ、パン食の奨励などによってパン食は普及した。しかし、大正12年、関東大震災が起こると横浜の町は全壊し、横浜のパンも一時、壊滅状態に陥った。

大正12年（1923年）の関東大震災は、横浜のパン産業に壊滅的な打撃を与えた。多くの店舗・工場が焼失し、外国人商人の多くが神戸へと移っていった。しかし、横浜のパン職人たちはその後、終戦の復興期を迎え次々と復活を果たしていく。

パン製造と職人、そしてパン窯

開港当時の横浜において、居留地の外国人、駐留の軍隊、ホテル等に品質の良いパンを相当量に供給する必要があった。そのために、熟練した技術で専門的にパンを製造する職人とそれを売るパン屋が現れた。

パン窯の変遷

開港当時の窯は直接窯内で薪を燃やし、灰をかき出してからパンを焼くものであった。需要が増えるとともに「焚き込み式」へ、昭和にはコークス燃料の「ドイツ窯」が普及。戦後は徐々にガス窯・電気窯へと移り変わり、石窯・ドイツ窯は姿を消していった。

現代製パンへの歩み

明治・大正時代は、パン屋はその作業の多くを職人の技とカンだけに頼っていた。しかし、昭和に入り国産イーストが普及し始め、従来の職人制度が崩れ始め、機械化による大量生産が注目されるようになった。

第二次世界大戦後、企業整備が行われ個人経営の小さなパン屋は次第に吸収されていった。電気オーブンなどの機械を導入したパン屋は、より効率よく生産するパン作りへと変わり、昔ながらの職人気質は薄れていった。

横浜パン年表

菓子パン価格対照表

明治から昭和にかけての価格推移。パンが庶民の食へと定着していった様子が読み取れる。